不妊治療にかかる費用

不妊治療というと高額な費用がかかるイメージがあると思います。男性の不妊治療も、多くは人工授精や体外受精といった高額な治療がかかわってきます。不妊症の原因によって健康保険が使える治療と使えない治療があります。

精液検査は健康保険が適用され、自己負担も数百円です。感染症やホルモン、染色体異常を調べる血液検査は自費となり、検査の項目により数千円から数万円かかります。

精索静脈瘤の治療は、手術方法により保険適用か自費かが異なります。精索静脈瘤高位結紮術は保険適用で自己負担は3割の人で10万円前後です。顕微鏡を使った手術(顕微鏡下精索静脈瘤高位結紮術)ですと自費となり、20万円程度の手術料に加え術前の検査代も自費となります。

無精子症などで精巣内精子採取術(TESE)や精巣上体内精子採取術(MESA)などの治療を受ける場合も自費で数万円から数十万円かかります。また、採取した精子は人工授精や体外受精で妊娠させるため、これらの費用がプラスで数万円から数十万円かかります。採取した精子を凍結保存することができますが、保管料も自費となります。

自費の費用は病院により異なりますので、治療を受ける病院で説明を受けるのがよいでしょう。さらに消費税が加算されますのでご注意ください。

治療に何年もかかる場合は、合計で数百万円費やしたというご夫婦もいらっしゃいます。子どもの命には代えられませんが高額ですね。

ですが、人工授精や体外受精といった特定不妊治療には「特定治療支援事業」という制度があり助成金がでます。ただし特定治療以外で妊娠の可能性がないかきわめて低いと医師に診断されたこと、治療開始時に法律上の婚姻をしていること、夫婦合わせて所得が730万円以下であることといった条件があります。

男性が原因の不妊治療についても助成制度が使えますが、助成される金額や条件が自治体で異なります。お住まいの自治体のホームページを確認するか、問い合わせることをおすすめします。

例えば東京都の場合、精巣内精子採取術(TESE)、精巣上体内精子採取術(MESA)、経皮的精巣上体内精子吸引採取術(PESA)にかかった医療費(自費で支払った金額)について、平成27年4月1日から助成が始まりました。夫婦で最大40万円がもらえるそうです。

ただし、助成回数の上限は妻の年齢により異なります。原則、妻の年齢が39歳以下であれば1年間で6回まで助成を受けられますが、40歳以上ですと3回までになりました。回数の上限もいつ治療を始めたかにより異なりますので、これから助成を申し込む方は自治体の担当部署に確認してください。


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